同じ100万という数字でも全く性質の違う、マイルとライフタイムの保有について考えてみました。
マイルとライフタイムマイルとは
マイルとは航空会社のロイヤリティプログラム一環として、自社のフライトに搭乗した特典として付与されるポイントであり、航空会社としては、会員にわかりやすくポイントを加算してもらうため、フライトした距離をマイルとして付与したのが起源と言われています。現在では、提携する航空会社のフライトや自社で発行するクレジットカード決済、異業種のポイントプログラムとの相互乗り入れにより、貯めることができます。年々、採算改善や不公平感を是正するため、積算率や交換率など複雑になっていますが、マイルを貯める手段はあまたあります。
さらに、使う点においても、当初は自社のフライトのみに交換されていたマイルですが、提携キャリアのフライトへの交換、相互乗り入れしている異業種のポイントに交換することができ、マイレージ会員からするとより現金性の価値が高くなっていると言えます。
一方で、ライフタイムマイルとはマイレージプログラムの起源である、飛んだ距離に応じて積算されるマイルであり、フライトとの交換はできないマイルであり、カルテのようなものであり、特典も自社のフライト時に利用するサービスのみを優遇するものであり、会員から見た資産的な価値はほとんどないと言えます。
企業側から見たマイルとライフタイムマイル
企業側から見た100万マイルと100万ライフタイムもまた、別の見方をされていると思います。100万マイルを保有している会員は、自社フライトを頻繁に利用している、または且つ、提携している企業に販売したマイルを保有している会員ともいえ、お得意様とも言えます。一方で、保有しているマイルを自社のフライトで利用してもらえば、追加コストも少なく、マイルにかかる費用は抑制されますが、相互乗り入れしている異業種のポイントに交換されるとキャッシュアウトも多く、マイルにかかる費用負担は増加し、きちんとフライトで利用してもらうような誘因を必要とする会員でもあります。
もう一つは会計基準が今後、日本会計基準から国際会計基準(IFRS)に移行した場合、マイルの会計認識が変わります。日本基準では明確な会計基準がなく、各社非開示としているため、期末に費用処理などが想定され、透明性に欠くところがあるようです。
一方で、IFRSの場合は、ポイント(マイル)に関する明確な基準があり、マイル残高が多くなると負債も増加し、財務状況にも影響を及ぼします。
IFRS適用のメリットは国際基準であるため、海外の投資家も投資判断をしやすく、海外からの資金調達を得られる可能性が高くなる点やグローバル企業では子会社業績を比較しやすい点もあり、JALもいずれは任意適用を目指しているようです。
会計基準の移行を見据えている場合、100万マイルを保有している会員は財務状況にも影響を及ぼしかねない会員でもあり、積極的に追加コストの少ない、自社フライトで利用してもらいたいと見えているのではないでしょうか。
一方で、ライフタイムマイルを100万マイル積算した会員はこれまで多く搭乗し、今後も多く搭乗する可能性が高いと言えますが、一部を除き、年齢的にも高いともいえ、死亡退会と今後増える100万LTマイラーの増加を考えても、将来的には増加が期待できない会員とも言えますが、収益をもたらす会員であり、一定の優遇はしないといけないと見ているものの、どのようにしたらよいか結論がでないため、現在の優遇になっているのではないでしょうか。
どちらの方が優遇されるのか
企業として、財務状況に影響を及ぼしかねない100万マイル保有者と自ずと利用してくれるライフタイムマイル会員のどちらを優遇するかは前者の方が強いと言えます。それは、マイルを利用することで、財務体質を改善してくれるためであり、大量に消費する策で優遇した方が迅速な経営効果があると言えます。たくさんマイルを保有していた方が、個別限定キャンペーンの適用の可能性も高いと言えます。異業種のマイルの相互の利用時代には、より多く飛ぶよりもより多く貯めた方がメリットは有るのかもしれません。
マイルブログはマイルポイント残高減少施策?
マイルブログには、家族でビジネスクラスに搭乗してハワイに行き、マイルで貯めた無料航空券で快適で楽しい旅であった記事があり、個人的にも特典航空券の搭乗記も書いたこともありますが、これは、マイルの消費を連鎖させる航空会社の遠回りの施策とも考えられます。提携している企業にマイルを販売することで売上として計上し、会員の貯めたマイルを一番追加コストの低いフライトで処理することで収益拡大をするとともに、マイル残高を削減しているのかもしれません。
最後に
現在は、飛ぶよりもポイントでマイルを多く貯める方が優遇されるようであり、ロイヤリティプログラムも変化しているようです。しかし、企業側が国際会計基準への移行せざるを得ない状況になった場合、マイル残高が重くのしかかり、マイル残高を消費する施策に始まり、追加コストの高い異業種とのマイルの流通を絞る可能性もあり、現在の成功体験にとどまらず、マイルの勉強は続ける必要があると思います。
