東京オリンピックは新国立競技場の設計をやり直し、マラソンの札幌会場変更と騒然としながらも道筋をつけてきましたが、それを超えるような問題に直面しており、どうなるか考えてみました。
東京オリンピック・パラリンピックの現状
東京オリンピックは2020年7月24日から8月9日まで開催され、東京パラリンピックは2020年8月25日から9月6日まで実施される予定です。
しかし、新型コロナウィルスの影響により、中止した方が良いと言う意見や延期という声も聞こえてきます。メディアとしては無観客でも実施してほしいと言う人も多いかもしれません。タイムリミットは開催の3か月前となっており、それまで何ができるか不明です。
2年を切っている北京オリンピック
北京オリンピックは2022年2月4日から2月20日に開催される予定となっています。北京は2008年8月8日から8月24日に夏季オリンピックが実施されており、実現すると史上初の夏季と冬季を実施した都市となります。
既に2年を切っており、ある意味においては東京以上に気にしているかもしれません。何より、今回の新型コロナも過去のSARSも冬場に起きており、いずれも中国が起因です。開催直前に新たなウィルスが発生するとなると、直前での中止も考えられ、いま東京オリンピックが直面している問題よりも深刻であり、世界に与える影響も大きくなるかもしれません。
パンデミックにおける中国の責任は
今回の新型コロナウィルスは武漢の海鮮市場が出発点と言われています。近くにウィルス研究所があり、そこから漏れたなどと色々な陰謀説もありますが、中国が震源となっているのは間違いがないようです。
日本では多くのイベントが中止し、飛行機での移動を取りやめ、宿泊することをやめて、その影響で倒産する企業が出ています。中国でもそうした事情はあることは容易に想定されます。
一方で、中国の一部論調では、自国の封じ込めの成果を誇示し、他国の封じ込め策が不十分と批判している人もいます。
そもそも、発生させるような環境であったことや他国の封じ込め策に積極的に申し出ていない点についてはあまり説明がありません。物資は積極的に受け入れる一方でありますが。今後、自国以上のスピード封じ込めに手助けしてくれるのでしょうか。
未知のウィルスに対しての震源地の国よりも情報が少ない国では対策がおろそかになるのは自明であり、ある意味震源地勝ちとも言えます。
また、なぜ人間に新型コロナウィルスが流行したのか真摯に調べて、説明する責任がありそうです。国際的イベントも自重し、辞退するのが良いかもしれません。
パンデミック発生の場合には一定の制限が必要かも
パンデミックに至るような人命を危険に及ぶような流行を発生させた国には何かしらの制限や制約が必要かもしれません。例えば、発生した時点から10年間は国際イベント禁止や、国際線の新規就航の禁止が必要かもしれません。
こうした自重策を実施しないと経済力に物言わせるだけであり、安全衛生に努めている国から不満が募り、結局は中国自身の自国の国益に影響が及ぶ可能性もあります。
アメリカでは2020年は選挙の年であり、今年の夏から対中国に対して、攻線一方になるとさらに自体は厳しくなる方向に進むとも言えます。
もし2022年のオリンピック枠を東京にしたら
2020年の夏季オリンピックは新型コロナの収束はぬぐい切れないため、実施してもあまり盛り上がらない可能性もあります。土壇場でこうした事態を迎えた日本には、同感する意見もおり、中止となった場合、世界世論は同情しますが、それもすぐに希薄化してしまいます。
そして、いつの間にか夏季・冬季開催のオリンピックとして北京に注目が集まるでしょう。
前述のとおり、過去にパンデミックを数回発生させた国であり、そうしたことを忘れずに懸念を持つ人も多く、立て続けにオリンピック自体が東京は中止、北京は色々なリスクがある中で実施すると、放送を観る人口が多いアジアからオリンピック離れが起きることも想定できます。
それを察した欧米の人もオリンピックとは何かと考え直す人も多くなり、盛り上がらなくなる可能性もあります。今後のオリンピックの威信が衰えると考えるかもしれません。
個人的な妄想ですが、なにかしら、世界にわかりやすいメッセージとして東京は夏季の中止の代わりに2022年冬季を中止して、東京で敢えて2月に夏季を実施するのは奇策ですが、新たな可能背と考えることもできます。
暑さ対策は十分でしょうし、2020年の選手もあと18か月となればモチベーションはつながるかも知れず、放映権的にもバッティングが少ないかもしれません。むしろ、冬に夏季のイベント(南半球はそうではないですが)が見られると言うことで話題になるかもしれません。課題は多いかもしれませんが、新たな平和の祭典のあり方となる可能性もあります。
最後に
世界一の人口を抱え、世界一の人口の移動が多いと認識する中国で新型ウィルスが発生すると世界中に蔓延するのは自明であります。
日本、韓国、シンガポール、イタリア、イランなど発症が増えている国からすると中国に対しての心情は辛らつになりつつあります。それが国際イベントオリンピックに飛び火し、中国開催の2022年にダメージとなり得るでしょう。
国際的な目が集中している中で、予定通りオリンピックを開催するか、もしかしたら新たな方向性を示す かは注文できるかもしれません。
