プライオリティパスについて、日本国内での利用での制限がかかる2024年でしたが、元は取れたのかまとめてみました。
プライオリティパス付帯のカード会社の対応
日本国内において、プライオリティパス付帯のカード会社はたくさんあります。三井住友カード、JCBカード、三菱UFJニコスカード、楽天カード、セゾンカードほか色々とありますが、始まった当初はプライオリティパスのラウンジを青天井で利用できるものでした。
これはプライオリティパスで利用できるラウンジが海外のみであり、クレジットカード会社としては海外に行くとクレジットカード決済が航空券のみならず、現地での滞在費がかなり跳ね上がるので、それを誘引するために海外でしか味わえないプライオリティパスのラウンジ特典を用意してもコストにはヒットしないと言う想定があったのでしょう。
実際にそうした構造は数十年にわたり続き、プライオリティパスは海外で使うものと認識されていたのですが、コロナ禍の後ぐらいから、それが崩れてきます。
プライオリティパス側が自発的に日本の空港でラウンジはもちろんのこと、海外で展開していたレストラン利用などと同様に日本国内でも展開していったわけであります。
その構造を考えると、空港のレストランやスーパー銭湯自身にはウェルカムであります。
プライオリティパスというかコリンソンから見れば、衰退激しいとは言え、人口が1億人いて、しかも平均年齢が高く、少なくなったとは言え、公私で飛行機利用が多い国において何か一発やれないかと考えた回答であり、当然、プライオリティパスのエージェントであるカード会社にも通知はしていたと思うのですが、そのあたりの構造認識がカード会社にあったのか不明であります。
結果的に、フルスロットルで国内の空港レストランやスーパー銭湯はフル利用となりました。そうすると、自身を含めて利用することとなります。まあ、これはカード会社の計算違いという結論であります。約3,500円×人数×回数となると決済手数料で生計を立てているカード会社は厳しいと言えます。
これはデグレを表明しているカード会社以外もそうであり、いずれはデグレするでしょう。
カード会社の誤算
カード会社のホームページの更新もままならないままに改悪だけを先行させているのは絆創膏では止血できないくらいコストが出ていくからだと言えます。
各社、時期はあるものの、止血作業を発表しており、カードホルダーにとっては嫌がらせに近いとも言えます。
そういう意味では次年度の年会費を継続するのであれば、なにかしらの減額などした方が良いとも言えます。そんなことをしないと思いますが。
カード会社からすればここ3年くらいで、たくさん使っただろうと言う人もいるかもしれませんが、そうでない人もおり、それをデータ的に分けて再分配するとかであれば良いのですが、どうなのでしょう。
まあ、プライオリティパスに対する認識がカード会社は低くて、ラウンジ利用で一回当たりの費用しかそろばんしていなかったのかもしれません。
海外では、レストラン利用などすでに多角化している中で、それが読めなかったのか、日本のカード会社担当はそうした認識がないので、コリンソン側が敢えてはめたのかは不明であります。
まあ、コリンソンはここ数年で大儲けして、末端の利用者にも損はなく、カード会社が撤退となるので、正面では敵となって、ダメージがないと言うのが事実かもしれません。
プライオリティパスに脅された逆襲は
このようにプライオリティパスは日本人利用者と日本のカード会社を手玉に取り、まんまと自分たちには毀損なく、儲けを得ていたこととなります。
それに対する逆襲はプライオリティパスをやめることでありますが、トラベラーとしてはそれは不利であります。そんな仕掛けであります。
ただ、コリンソンへの逆襲と言えば、海外で使い倒すこととなりますが、使い倒すために海外に行く機会は商用、観光ともに減っており、円安も相まって厳しいところであります。プライオリティパス側はそんなところまで見通しているのかもしれません。忸怩たる思いです。
プライオリティパス大量解約で意思を示すか、海外で使い倒すかと言う選択肢となりそうです。
改悪しているクレジットカードをやめて、自由に利用できるクレジットカードに移行するのが最な回答と言えますが。
最後に
プライオリティパスの日本国内での利用がデグレするとどうなるのでしょうか。クレジットカード会社は余計な費用負担が軽減することでしょう。一方で、それを享受していたカードホルダーはカードレベルを下げるでしょう。これはカード会社にとってはかなり痛いでしょう。結果的に会員数が減るまたは年会費が下のレベルでしか得られないでしょう。
また、航空会社のラウンジが整備されていない空港(関西、セントレア)では航空会社に対しての不満が八つ当たり的に募ることでしょう。利用者の態度が荒れるのか、その前にどこかの航空会社が何かしらのサービスを始めるのか不明であります。
プライオリティパスは地球を食い物にしているハイエナにも見えていますが、日本にもプライオリティパスが頼る側面はあるので、そうした断面と海外で使い倒すことを利用して海外資本を利用することが最適解なのかもしれません。
2024年の利用を考えると、日本国内で羽田と伊丹で合計3回しか利用しておらず、海外での利用が多かつたので、カードを解約するまでは行きませんが、2025年の利用を見て、カードの見直しはするかもしれません。
