弾丸トラベルは怖くない!

マイル、トラベル情報、海外発券など

ANA Super Valueは失敗? わかりづらく、日本人には使いにくい

スポンサーリンク

ANA super value

ANAは国内線の予約・方法や運賃体系について、段階的に変化をさせて、運賃体系やルールを熟知しないで利用すると不利益を被る可能性があるため、記事にしてみました。

ANA Super Valueはわからない

同運賃に関して、個人のブログで徹底解説やまとめと言ったタイトルで同運賃について記載していますが、腹落ちがしないところであります。なぜかいと言うと、本質的には、特定した出発地や目的地、いつまでに購入すれば最安と言う、解約リスクまで含めると、誰にでもわかる答えがないからと言えます。

逆に言うとそのようにぼやかすことにより、収益悪化の壺を潰すことにより、減益リスクを低減させていると考えられます。また、新運賃をマスメディアで訴求することにより、一般消費者のリニューアル効果を訴求し、需要喚起していると思われます。

簡単に言うと、利用者に安いのかどうかわかりにくくして、実質的に高くすることをリニューアル効果によりあいまいにして、メディアで拡散して新運賃での利益向上を謀っていることになります。

私企業なので、こうしたことは何も問題がありませんが、日本国内がメインの事業者としては長期的にはどうかと思います。長期的な日本人需要を捨て、海外需要で事業継続、さらに、成長が期待できるのであれば、正解ではありますが。

355日と55日

解約手数料

355日前から予約でき、55日前までは取り消し手数料がかからないロジックを理解できないのも運賃に詳しくない消費者には億劫な点と言えます。一方で決済は予約日を含めて2日以内と超短期間での判断が必要です。

こうした運賃のターゲットは私費で利用する個人利用と思われますが、プライベートの時間もどんどん取捨選択し、時間軸に依存する傾向が高いと言え、個人においても、ビジネスのようにラストミニッツでの選択が必要な断面もあり、より所得の高い顧客を獲得する意味においては逆行していると見えます。

もちろん、こうした運賃でそうしたターゲットを追わない等の選択であれば、問題ないですが、お金を稼ぐ人ほど、効率性や融通性に敏感なため、制限のある運賃とそうでない運賃の差には敏感であると言え、基準に満たないと他社(陸路を含め)を選択していくと思われます。そうした人はフレックスなタイプを選択すればいいと言えま椅子が、それにはそうしたアピールはありません。

Super Value(ANA Experience JAPAN Fare)の方が優秀だが・・・

Japan fare

Super Value(ANA Experience JAPAN Fare)は日本国外に居住し、外国のパスポートを持外国籍の方や日本パスポート保有でも、海外永住権(日本以外)、在外公館で発行された「在留証明書」、「在留届の写し」(在留期間が連続して10年以上であること)を持っていて、且つ、海外発券の日本発着の航空券を保有していると利用できます。

同チケットは当日アップグレードもできるため、プレミアムポイントを稼げるということもできます。また、搭乗日3日前までの予約が可能です。

2018年2月2日以降の発券分は30%加算分のため、PPを加算と言う意味とでは薄いですが、リーズナブルであるのは間違いないです。プレミアムポイント修行対策がされてしまっています。

インバウンド需要で外貨を獲得しないといけない程、切迫している国の事情はあると言えますが、外国人にはLCCのような運賃を提供するのはどうかなと言えます。原価的には、こうした運賃で人間一人を搭乗しても減益しないと言え、日本人を軽視しているとも勘ぐれます。最近、ANAラウンジの外国人が増えているのは国内でマイル修行をする外国人が増えているのかもしれません。

最後の砦であるステークホルダーの株主には現状維持

株主優待運賃

数年前に座席数を改悪したものの、普通運賃の半額であり、変更手数料や解約手数料がほぼフリーの株主優待運賃は現状維持を続けており、変更・解約のルールを知らずともフレックスに搭乗できるため、PP単価では劣る場合はあるものの、魅力であります。

結局のところ、一番のステークホルダーである株主への運賃は同社にとって、最も不都合な運賃を提供するのはまずいとして、現状維持していると考えられます。

実際のところ、ANAはSuper Valueで顧客を引き付けたいと考えているかもしれませんが、ユーザーも賢く、株主優待運賃のメリットを知っており、株主優待券の流通額が高騰している要因と言えます。

最後に

人口の減少が続く日本において、ビジネスを続けていくためには、既存利益の確保が必至であり、色々な運賃プランを設定することにより、減益を回避することが必要ですが、顧客にわかりづらくすること(言い方を変えれば、最安の搭乗方法を見えづらくすること)により、結局は安くない運賃で利用させていることになります。

現在、携帯電話が高いと政府で言っているのは、来年の増税対策でもありますが、その意見に納得感を出すようなわかりにくい携帯料金プランの存在も一つと言えます。政府とのパイプを利用しても、選挙の状況では色々な産業に切り込みを入れてくることも考えられます。あまりにわかりにくい運賃を出すのは、顧客だけでなく投資家からも理解されず、突発的な時価総額喪失や基盤である日本人の利用需要を損なう可能性があるので、再考した方がいいかもしれません。 

 

スポンサーリンク


Copyright ©Dangan-Lucky All rights reserved.